ツイッターのタイムラインとか見てると、たまに「生活防衛資金全部ぶっこんで仮想通貨買いました」みたいな投稿を見かけるんだけど、あれ見るたびに胃のあたりがヒュッとする。うまくいってる報告しか流れてこないSNSの構造上、失敗した人はそもそも投稿しないっていうのは分かってるんだけど、それでもやっぱり心配になる。今日はその「生活防衛資金を削ってまで仮想通貨に突っ込むべきか」について、私なりに考えを整理してみる。
生活防衛資金は「増やす」ためのお金じゃない
まず前提を確認しておきたいんだけど、生活防衛資金って本来「増やす」ために置いてあるお金じゃない。会社が潰れた、病気で働けなくなった、車が急に壊れた、そういう不測の事態が起きたときに、慌てて借金したり資産を投げ売りしたりしなくて済むように用意しておく「時間を買うためのお金」だと思ってる。だから預金という、価値が減りも増えもしない(インフレで実質目減りはするけど)場所に置いておくこと自体に意味がある。
これを仮想通貨に置き換えるってことは、その「守り」の機能をまるごと放棄するってことになる。生活防衛資金として月収の3〜6ヶ月分を確保しましょう、みたいな話はよく聞くと思うけど、その数字の根拠は「仕事を失ってから次の収入が入るまでの平均的な期間」から逆算されてる。ここを値動きの荒い資産に置き換えた瞬間、いざという時に必要な金額が確保できてるかどうかは相場次第になる。守るための資金が、守れるかどうか分からない資金になる。これは制度設計として矛盾してる。
ボラティリティは「時間を味方にできる人」のためのもの
仮想通貨に限らず、値動きの荒い資産で長期的にリターンを狙う戦略って、基本的に「下がっても数年待てる余裕」があって初めて機能する。数年待てるっていうのは、その間そのお金を使う予定がない、生活が破綻しないってことが前提になってる。生活防衛資金を突っ込むと、この前提が根本から崩れる。急にお金が要る時に限って相場が下がってる、なんてことは普通に起こりうるし、その時に「待てないから損切りする」という一番やっちゃいけないタイミングでの売却を強制されることになる。
ボラティリティそのものは悪くない。むしろ大きく増える可能性の裏返しでもある。ただそれを引き受けられるのは「今すぐ現金化する必要がないお金」だけで、生活防衛資金はその真逆の性質を持ってる。ボラティリティを引き受ける資格があるのは、待てる余裕を持ってるお金だけだと思ってる。ここは曖昧にしたくないところ。
正直に言うと、私も昔は「余裕資金」の線引きを甘く見てた
ここでちょっと白状すると、私自身、以前は「余裕資金」って言葉をだいぶ都合よく解釈してた時期がある。生活防衛資金と余裕資金の境目を「今使う予定がなければ余裕資金」くらいのゆるい基準で考えてて、半年後に引っ越し費用が要るとか、車検があるとか、そういう「近い将来ほぼ確実に出ていくお金」を余裕資金にカウントしかけたことがあった。でも余裕資金っていうのは「なくなっても生活が壊れない、予定も崩れないお金」であるべきで、近い将来の予定が入ってる時点でそれはもう余裕資金じゃない。この線引きを甘くすると、本人の中では「余裕資金でやってる」つもりでも、実態は生活防衛資金を削ってるのと変わらない状態になる。
じゃあゼロにすべきかというと、そうも思わない
ここまで書くと「仮想通貨=危険だからやめとけ」って結論に見えるかもしれないけど、そこは違う。生活防衛資金を削らない範囲でやるのは、単なる資産配分の選択肢の一つとして普通にありだと思ってる。むしろ非中央集権的な資産という発想自体は面白いし、少額から触ってみることで送金の仕組みや取引所のUIを体感的に理解できるのは、それはそれで学びになる。問題はあくまで「生活防衛資金を削ってまでやるか」という一点で、投資対象としての仮想通貨の是非とは別の話だってことは分けて考えたい。
金額の話をすると、生活防衛資金を確保した上で、なくなっても直近の生活設計が崩れない余剰資金の範囲でやるなら、それは各自の判断でいいと思う。逆に「今の生活防衛資金じゃ心もとないけど、仮想通貨で増やしてから防衛資金に回そう」みたいな発想は、順番が逆になってる。増える前提で防衛資金を計算するのは、防衛資金という概念そのものを否定してることになる。
ではまた。とはいえ相場が過熱してくると、こういう線引きの話は「分かってはいるけど守れない」瞬間が一番怖いんだよなとも思う。そのあたりの自分の弱さとどう付き合うかは、また別の機会に考えてみたい。
